「同年代と比べて、自分の年収は低いのではないか」と気になっている方も多いでしょう。年収の水準は年齢・性別・学歴・地域・業種で大きく変わるため、日本全体の平均ではなく、自分と同じ条件の平均と比べることが大切です。自分に近い条件のデータと照らし合わせてこそ、今の年収が相場より高いのか低いのかを正しく判断できます。
この記事では、年齢別の平均年収や男女・学歴・地域・業種ごとの年収差、年収をアップさせる方法を解説します。自分の年収を同年代の相場と比べたい方は、ぜひ参考にしてください。
年齢別の平均年収
年収は年齢が上がるにつれて高くなる傾向があります。経験やスキルの蓄積が評価され、責任ある立場を任される人が増えるため、給与水準も年齢とともに上がります。国税庁の調査によると、年代別の平均年収は以下のとおりです。
| 年代 | 前半 | 後半 |
| 20代 | 277万円 | 407万円 |
| 30代 | 449万円 | 482万円 |
| 40代 | 516万円 | 540万円 |
| 50代 | 559万円 | 572万円 |
| 60代 | 473万円 | 370万円 |
自分の年代の平均年収を押さえておくと、現在の年収が相場より高いのか低いのかを判断できます。
20代の平均年収
20代の平均年収は、20代前半（20〜24歳）が277万円、20代後半（25〜29歳）が407万円で、5年間で130万円伸びます。未経験からのスタートで初任給が低いぶん、昇給や転職による基本給の底上げがそのまま金額に表れやすく、伸び幅は全年代の中で最大です。
一方で、20代の年収は勤務先の業界や企業規模によって大きく変わります。IT業界や金融業界のように20代から高い年収を狙える業界もあるため、年収を重視するなら早い段階で業界選びを意識しましょう。
» 新卒の平均年収はいくら？高収入の業界と年収以外の注目ポイント
30代の平均年収
30代の平均年収は、30代前半（30〜34歳）が449万円、30代後半（35〜39歳）が482万円です。20代で積んだ実務経験が評価され、主任やチームリーダーとして責任ある仕事を任される人が増えると、給与にも反映されます。
また、転職市場でも経験者として評価されやすく、年収アップを狙った転職の選択肢が広がるのも30代の特徴です。一方で、30代は昇進や専門性の有無によって、同じ年代の中でも年収差が開き始めます。
40代の平均年収
40代の平均年収は、40代前半（40〜44歳）が516万円、40代後半（45〜49歳）が540万円です。管理職に就く人と現場の第一線を続ける人に分かれ、経験・専門性・役職による年収の個人差が全年代の中で最も表れやすくなります。
専門性を高めた人や管理職に昇進した人が平均を大きく上回る一方で、役職に就かないまま昇給が頭打ちになると、平均に届かない場合もあります。このように、同じ40代でも年収の幅が広いため、平均との比較だけでなく、役職や専門性が近い人の水準を目安にすると実態をつかみやすいでしょう。
50代の平均年収
50代の平均年収は、50代前半（50〜54歳）が559万円、50代後半（55〜59歳）が572万円で、多くの人にとって生涯で最も年収が高くなる年代です。長年の経験で培った専門知識が評価されやすく、部長などの上級管理職に就く人が増えることで、給与水準は50代後半でピークを迎えます。
一方で、役職定年制度がある企業では、55歳前後で管理職の役職を外れ、50代のうちから年収が下がり始める人もいます。
60代以降の平均年収
60代以降の平均年収は、60代前半（60〜64歳）が473万円、60代後半（65〜69歳）が370万円です。定年を機に再雇用や嘱託、パートタイムへ雇用形態が切り替わる人が多く、ピークである50代後半と比べると60代前半で約100万円、60代後半では200万円以上下がります。
60代の年収は、フルタイムで働き続ける人と勤務時間を抑える人が混在するため、年齢よりも働き方によって差が付きます。473万円や370万円という平均も現役並みに働く人から短時間勤務の人までを合わせた数字のため、60代の年収は平均との比較ではなく、自分がどの働き方を選ぶかを基準に考えましょう。
平均年収と中央値の違い
平均年収と自分の年収を比べるときは、平均値が中央値より高く出る点に注意が必要です。平均値は一部の高所得者に引き上げられるため、全体のちょうど真ん中にあたる人の年収を示す中央値よりも高くなります。
厚生労働省の調査によると、一般労働者の月額賃金（残業代・賞与を除く）は平均34.1万円に対して中央値は29.7万円で、平均のほうが約15％高い水準です。国税庁の調査でも、最も人数が多い年収帯は300万円超400万円以下で、年収400万円以下の人だけで全体の48.1％を占めます。このように、平均の478万円より低い帯に人数が集中しているため、平均年収に届いていなくても、相場より極端に低いとは限りません。自分の位置を正確に測りたいときは、平均値だけでなく中央値や分布もあわせて確認しましょう。
出典：令和7年賃金構造基本統計調査 結果の概況｜厚生労働省
出典：令和6年分民間給与実態統計調査｜国税庁
男女別の年収差
男女の平均年収には、年代が上がるほど広がる大きな差が生じます。ここでは、男女別の平均年収の比較と、年収差が生まれる要因を解説します。
男女別の平均年収の比較
国税庁の調査によると、平均年収は男性587万円、女性333万円で、254万円の差があります。男性の平均は女性の約1.8倍にあたり、賃上げが続く近年も差は縮まっていません。年代別の男女差は以下のとおりです。
| 年代 | 男性の平均年収 | 女性の平均年収 | 差額 |
| 20代前半 | 295万円 | 258万円 | 37万円 |
| 20代後半 | 438万円 | 370万円 | 68万円 |
| 30代前半 | 512万円 | 362万円 | 150万円 |
| 30代後半 | 574万円 | 351万円 | 223万円 |
| 40代前半 | 630万円 | 359万円 | 271万円 |
| 40代後半 | 663万円 | 369万円 | 294万円 |
| 50代前半 | 709万円 | 363万円 | 346万円 |
| 50代後半 | 735万円 | 356万円 | 379万円 |
20代前半では37万円だった差が、30代後半には223万円、50代後半には379万円まで広がります。
男女別の年収差の要因
年収差が生まれる最大の要因は、女性の出産・育児によるキャリアの中断です。休職や退職で勤続年数が短くなると昇進の機会を逃しやすく、復職後も時短勤務を選ぶ人が多いため、フルタイムで働き続けた場合との差が年々積み上がります。
また、働き方の違いも金額に直結する要因です。国税庁の調査では、1年を通じて勤務した人のうち正社員以外の割合は男性が1割強である一方、女性は約4割を占めます。同じ調査で平均年収は正社員545万円、正社員以外206万円と大きな開きがあり、正社員以外の割合の高さが女性の平均を押し下げています。
学歴と年収の関係
学歴は、初任給からその後の昇進まで、年収に長く影響する要素の1つです。ここでは、学歴別の平均賃金と、学歴が年収に影響する理由を解説します。
学歴別の平均賃金
学歴別の賃金は、高校卒と大学院卒で月額22万円の差があります。厚生労働省の調査による学歴別の平均賃金（残業代・賞与を除く月額）は以下のとおりです。
| 学歴 | 平均賃金（月額） |
| 大学院卒 | 51.7万円 |
| 大学卒 | 39.6万円 |
| 高専・短大卒 | 32.1万円 |
| 専門学校卒 | 31.4万円 |
| 高校卒 | 29.7万円 |
大学卒は高校卒より月額で約10万円、大学院卒は約22万円高く、単純に12か月分へ換算すると年間で約120万円・約264万円の差になります。賞与は月給に連動して決まる企業が多いため、年収ベースの差はさらに開きます。
学歴が年収に与える影響
学歴が年収に与える影響として、分かりやすいのは初任給の差です。厚生労働省の調査によると、新卒時の賃金は高校卒20.7万円に対して大学卒26.2万円、大学院卒29.9万円で、働き始めた時点から月額5万円以上の開きがあります。
ただ、学歴の影響は初任給の差にとどまりません。大手企業や専門職では大学卒以上を応募条件とする求人も多く、学歴は選べる求人の幅を左右します。入社後も昇進や登用の候補に挙がりやすい傾向が重なると、生涯賃金の差は初任給の差以上に広がるでしょう。ただし、社会人になってからの資格取得や実務の実績で評価は変えられるため、学歴だけで年収が決まるわけではありません。
地域別の年収差
働く地域によっても、賃金の水準は大きく変わります。ここでは、都道府県別の賃金と、地域差が生まれる要因を解説します。
都道府県別の平均賃金
都道府県別の賃金は東京都が最も高く、全国平均を上回るのは4都府県だけです。厚生労働省の調査によると、全国計34.1万円（月額）に対し、東京都は41.8万円と全国平均の約1.2倍に達します。
東京都・神奈川県・愛知県・大阪府の4都府県以外の43道府県では、賃金が全国平均に届きません。全国平均は都市部の高い賃金に引き上げられた数字のため、地方で働く人が自分の相場を確認するときは、全国平均ではなく自分の都道府県の数値と比べましょう。
地域差で年収に差が生じる要因
地域差が生まれる主な要因は、給与水準の高い企業と産業が大都市圏に集中している点です。大企業の本社機能や、金融・ITといった高収入業種は東京を中心とする都市部に多く、人材の獲得競争が給与を押し上げます。地方では都市部に比べてこうした業種や大企業の求人自体が少なく、同じ職種でも賃金が都市部より低い水準で設定される傾向があります。
一方で、リモートワークの普及により、地方に住みながら都市部の企業で働ける求人も増えてきました。年収を上げたい場合は、勤務地の変更だけでなく、都市部企業のリモート求人も選択肢の1つです。
業種・職種別の平均年収
年収は、どの業種でどの立場で働くかによっても大きく変わります。ここでは、業種別の平均年収と役職別の賃金を解説します。
業種別の平均年収
国税庁の調査によると、業種別の平均年収が最も高いのは電気・ガス・熱供給・水道業の832万円で、最も低い宿泊業・飲食サービス業の279万円とは553万円の差があります。主な業種別の平均年収は以下のとおりです。
| 業種 | 平均年収 |
| 電気・ガス・熱供給・水道業 | 832万円 |
| 金融業・保険業 | 702万円 |
| 情報通信業 | 660万円 |
| 製造業 | 568万円 |
| 建設業 | 565万円 |
| 医療・福祉 | 429万円 |
| 卸売業・小売業 | 410万円 |
| サービス業 | 389万円 |
| 宿泊業・飲食サービス業 | 279万円 |
インフラ業界は規制に守られた安定収益と高度な技術者の多さ、金融・情報通信業は求められる専門性の高さが給与水準を支えています。一方で、宿泊・飲食業界はパート・アルバイトの割合が高く、平均値が低く出やすい面もあります。
職種別の平均年収
職種別の平均年収は、専門性の高い職種ほど高くなる傾向があります。厚生労働省の調査をもとに、主な職種の平均年収を算出した結果は以下のとおりです。
| 職種 | 平均年収 |
| ITコンサルタント（システムコンサルタント・設計者） | 約889万円 |
| 営業職（機械器具・通信・システム営業） | 約659万円 |
| 製造職（自動車組立従事者） | 約592万円 |
| ITエンジニア（ソフトウェア作成者） | 約578万円 |
| 事務職（総合事務員） | 約541万円 |
| 看護師 | 約525万円 |
| 建設職（大工） | 約485万円 |
| 介護職（施設の介護職員） | 約388万円 |
| 販売職（販売店員） | 約385万円 |
たとえば、システムコンサルタント・設計者と販売店員で約504万円の差があり、高度な専門知識を要する職種ほど上位に入ります。職種は業種以上に個人のスキルと直結するため、年収を上げたいときは、どの職種で専門性を積むかも選択の軸にしましょう。
出典：令和7年賃金構造基本統計調査 職種別統計表｜e-Stat（政府統計の総合窓口）
※カッコ内は令和7年賃金構造基本統計調査の職種区分名。平均年収は同調査の「きまって支給する現金給与額×12か月＋年間賞与その他特別給与額」で算出
年収をアップさせる方法
年収をアップさせる主な方法は以下のとおりです。
- 昇進・昇給を狙う
- 副業で収入を増やす
- 転職で年収を上げる
それぞれの特徴を知っておくと、自分のスキルや職場の状況に合った年収の上げ方を選べます。
» キャリアビジョンの重要性と作成方法を解説
» 自分らしい働き方を実現するキャリアデザインのコツ
昇進・昇給を狙う
昇進・昇給は、転職のリスクを取らずに年収を上げられる方法です。これまでの実績や社内の人間関係をそのまま活かせるうえ、転職のように新しい環境で信頼を一から築き直す必要もありません。
昇進・昇給の基本は、担当する仕事で成果を上げ、会社への貢献を積み重ねることです。そのうえで上司との面談で評価基準を確認しておくと、どの成果が昇格に直結するのかが分かり、注力すべきポイントを判断できます。部署を越えて協力できる人材は昇進の候補にも挙がりやすいため、成果を出すことと並行して、社内での信頼も築いていきましょう。
副業で収入を増やす
副業は、本業の収入を維持したまま収入源を増やせる方法です。副業で得たスキルや実績が、本業の評価や転職につながる場合もあります。初心者でも始めやすい副業は以下のとおりです。
- Webライティング
- 動画編集
- プログラミング
- ブログ・SNS運用
- フードデリバリー
本業と両立しやすい副業を選ぶと、無理なく収入を積み増せます。ただし、始める前に会社の就業規則で副業が認められているかを確認しましょう。また、副業の所得（収入から経費を差し引いた金額）が年間20万円を超えた年は、確定申告が必要です。
転職で年収を上げる
転職は、短期間で大幅な年収アップを実現できる可能性のある方法です。今の会社の昇給ペースに縛られず、自分のスキルを高く評価する企業や給与水準の高い業界へ移ることで、年収の基準そのものを引き上げられます。
転職で年収を上げる出発点は、自分の市場価値の把握です。転職サイトの年収診断やエージェントとの面談で相場が分かると、希望年収をいくらに設定して交渉すべきかが決まります。設定した希望年収を面接で通すには、実績を具体的な数字で語り、その金額に見合う根拠を示す準備が必要です。自分から交渉を切り出しにくい場合は、転職エージェントに年収交渉を任せる方法もあります。
年齢別の平均年収を知って人生設計に生かそう
国税庁の調査によると、日本の平均年収は478万円ですが、年齢・性別・学歴・地域・業種によって水準は大きく変わります。自分の年収が高いのか低いのかを判断するときは、日本全体の平均ではなく、自分と同じ年代・地域・職種の数字と比べましょう。
同じ条件で比べて年収が相場より低いと分かったら、その差を埋める方法として、昇進・副業・転職の3つが挙げられます。今の会社で成果を評価してもらうのか、収入源を足すのか、環境ごと変えるのかを決めて、自分に合った方法で年収アップに取り組みましょう。