転職で年収が下がらないために！市場価値を高めるポイントを詳しく解説

• 転職して年収が下がることに不安を感じる
• 年収が下がっても転職に踏み出すべきか迷っている
• 年収を下げずに転職する方法を知りたい

転職を考えている社会人の中には、年収が下がることが不安で一歩を踏み出せない方も多いでしょう。年収が下がるのは、未経験職種への挑戦や企業規模の変化など、原因がある程度決まっています。原因を先に押さえ、自分の市場価値を高めておけば、年収を下げずに転職することは可能です。

この記事では、転職で年収が下がる原因や市場価値を高める方法、年収を下げずに転職する戦略を解説します。年収を下げずにキャリアを前進させたい人は、ぜひ参考にしてください。

転職によって年収が下がる原因

前職で得ていた評価や手当が転職先に引き継がれないことは、転職で年収が下がる主な要因です。また、年収は経験やスキルだけで決まるわけではなく、企業の給与水準や役職、勤務時間によっても変わります。主な原因は以下のとおりです。

• 異業種や未経験の職種に転職した
• 企業規模の小さい会社に転職した
• 転職によって役職や階級が下がった
• 残業の少ない企業に転職した

自分に当てはまる原因がわかれば、転職による年収低下を避けられます。

異業種や未経験の職種に転職した

異業種や未経験の職種へ転職すると、前職の経験が転職先の業務にそのまま活かせず、即戦力として評価されません。中途採用の給与は入社後に任せられる業務の範囲で決まるため、未経験からのスタートでは同年代の社員と同じ水準か、それ以下の提示になります。

将来性や意欲を評価して採用する企業もありますが、入社時点の年収に反映されるケースは多くありません。さらに就業規則によっては、試用期間中の給与が本採用後より低く設定されている場合もあります。異業種への転職では、年収が戻るまでに数年かかることを想定したうえで判断しましょう。

企業規模の小さい会社に転職した

企業規模が小さい会社では、大企業と同じ職種でも年収が下がりやすくなります。人件費に充てられる原資が限られるので、給与水準そのものが業界の相場より低く設定されているケースが多くあります。

そのため、前職の年収に占める賞与や手当の割合が大きかった人ほど、下げ幅も大きくなります。応募先を比較する際は、月給ではなく賞与と手当を含めた年収で確認しましょう。

転職によって役職や階級が下がった

中途採用では前職の役職がそのまま引き継がれることは少なく、多くの場合は一般社員からのスタートになります。役職に応じて支給されていた手当がなくなり、等級に連動する基本給も下がるため、業務内容が同じでも年収は前職を下回りやすくなります。

たとえば、転職によって支給されなくなる主な手当は以下のとおりです。

• 役職手当
• 職能手当
• 資格手当
• 営業手当

役職や手当の名称は企業ごとに異なり、前職と同じ制度があるとは限りません。前職で手当をベースに年収を上げてきた人ほど、転職による下げ幅は大きくなります。
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残業の少ない企業に転職した

残業の少ない企業へ移ると、基本給が前職と同水準でも残業手当の分だけ年収が下がります。月30時間の残業をしていた人が残業のない企業に転職した場合、年収ベースでは数十万円単位で減少します。

一方で労働時間が減っている以上、時給に換算した収入は下がっていない場合もあるでしょう。前職で残業手当が年収の一定割合を占めていた人は、求人票の月給ではなく、残業代を除いた金額で前職と比較しましょう。

転職で市場価値を高める方法

市場価値とは、転職市場で自分がどれだけの条件で採用されるかという評価のことです。同じ経験年数でも、企業が求めるスキルを持っているかどうかで、応募できる求人の範囲や提示される年収は変わります。市場価値を高める方法は以下のとおりです。

• 転職市場で需要の高いスキルを身につける
• 現職で実績を積んでから転職する
• 実績を数値で示せる状態にする

年収は、応募する時点の市場価値でおおよその水準が決まります。転職活動を始める前に市場価値を高めておくことで、転職をしても年収を下げずに済みます。

転職市場で需要の高いスキルを身につける

需要の高いスキルを持っていると、経験年数が同じでも高い年収を提示されます。とくに人材を確保できていない分野では、企業が条件を上げてでも採用する傾向です。

自分の職種でどのスキルの需要が高いかは、求人票の応募要件から判断できます。同じ職種の求人を複数見比べると、多くの企業が共通して求めているスキルや資格が見えてくるでしょう。現職の業務で使う機会があるスキルなら、実務経験として職務経歴書に書けるようになり、資格を取っただけの応募者との差になります。

現職で実績を積んでから転職する

中途採用の選考では、完了した業務の成果が評価の対象になります。担当中のプロジェクトは結果が出ていないため、職務経歴書に書いても実績として扱われません。たとえばあと半年で完了する案件を抱えているなら、終えてから応募したほうが提示される年収は上がります。

現職での昇格や昇給が近い場合も同じです。転職先が提示する年収は現年収を参考に決まるため、昇給後に応募すれば、交渉の出発点となる金額そのものが高くなります。

実績を数値で示せる状態にする

中途採用の選考では、成果を数値で説明できる人が高く評価されます。「売上に貢献した」という書き方では貢献の度合いが伝わらず、採用担当者は前職の年収を基準に条件を決めることになります。成果につながった金額や件数を示せれば、経験年数だけでは測れない実力が伝わります。

数字が残っていない業務でも、任された範囲や関わった人数を書けば判断材料になります。日々の業務を記録に残しておくと、転職を決めたときにすぐ実績としてまとめられます。

年収を下げずに転職するための戦略

市場価値を高めても、応募先の選び方や交渉の進め方によって提示される金額は変わります。年収を下げずに転職するポイントは以下のとおりです。

• 適正年収の相場を調べる
• 内定後に年収交渉を行う
• 成長業界・成長企業を狙う

3つを押さえておけば、提示された条件をそのまま受け入れるのではなく、根拠を持って交渉を進められます。

適正年収の相場を調べる

提示された年収が妥当かどうかは、同じ職種・同じ経験年数の人がいくら受け取っているかを知らなければ判断できません。相場を知らずに応募すると、業界水準を下回る金額を提示されても気づかないまま入社することになります。

相場を調べるときは、職種・業務範囲・経験年数・勤務地・企業規模の4つの条件をそろえて求人を比較しましょう。条件が違う求人を並べても、年収の差が何によるものか判断できません。転職サイトの求人票に記載された年収レンジを複数見比べれば、応募する求人のおおよその水準がつかめます。

より正確な金額を知りたい場合は、転職エージェントに相談する方法もあります。これまでの経歴で応募できる求人と、実際に提示される年収の目安を教えてもらえるので、相場より低い提示を受けたときに根拠を持って交渉できるでしょう。

内定後に年収交渉を行う

年収などの条件は内定後に決まるため、年収交渉は内定の連絡を受けてから入社を承諾するまでの間に行いましょう。企業が採用を決めた直後であれば、条件を調整する余地が最も大きくなります。

基本給の引き上げが難しいと言われた場合は、ほかの項目を確認しましょう。賞与の支給条件や住宅手当の適用可否、入社時の等級など、年収に影響する要素は基本給以外にもあります。

成長業界・成長企業を狙う

事業を拡大している企業では、相場より高い年収が提示されることがあります。人員が足りていない状態では、条件を下げて採用を見送るよりも金額を上げてでも人材を確保する判断が働くため、年収交渉にも応じてもらいやすくなるでしょう。

ただし、求人が多いだけでは判断できません。離職者の補充で募集を続けている企業もあるため、売上の推移や事業内容とあわせて確認しましょう。

年収が下がっても転職を選んだ方が良いケース

年収の低下を受け入れる価値があるのは、転職後に年収以外の条件が改善する場合です。年収が下がっても転職を選んだ方が良いケースは、以下のとおりです。

• キャリアアップやスキルアップを見込める
• 職場環境や働き方が改善される
• 長期的に見ると収入が増加する

判断の基準がわかれば、年収が下がる求人を一律に避ける必要がなくなり、応募できる企業の幅が広がります。

キャリアアップやスキルアップを見込める

現職では担当できない業務を任される企業であれば、年収が下がっても転職する価値があります。入社時の年収は現時点の評価で決まりますが、転職先で得た経験は次の転職でも評価されます。

また、担当できる業務の範囲が広がれば、応募できる求人の選択肢は増えます。現職にはない分野のスキルを習得したり、資格を取得したりした経験は、数年後に年収を基準とした転職に切り替えたときの交渉材料になるでしょう。

ただし転職先で何を担当するのかを確認せずに決めると、想定した経験を積めないまま年収だけが下がる可能性もあるため、注意が必要です。
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職場環境や働き方が改善される

転職で残業や通勤時間が減れば、年収が下がっても損とは限りません。残業が月40時間減れば、年間で480時間の自由な時間が生まれます。この時間を資格の勉強や副業に充てられれば、下がった年収を取り戻すことも可能です。

増えた時間の使い方によって、数年後の年収は変わります。現職で残業が続き、勉強に充てる時間を確保できないまま年齢を重ねると、市場価値を高める機会そのものを失います。労働時間の短い企業へ移ることは、キャリアアップに向けた準備時間を確保する選択といえるでしょう。

長期的に見ると収入が増加する

入社時の年収が下がっても、昇給の幅が大きい企業であれば数年で前職の水準を超えることも可能です。年収を比べるときは入社時点だけでなく、5年後にどこまで上がるかを含めて判断しましょう。

ただし、制度が整っていても運用されていない企業はあるため、面接で直近に昇給した社員がどの程度いるかや、入社後に評価を受けるタイミングまでを確認しておきましょう。

転職で年収が下がった場合の対策

転職によって年収が下がっても、公的な制度や本業以外の収入で不足分を補えます。転職で年収が下がった場合の対策は以下のとおりです。

• 公的な支援制度を活用する
• 副業で収入源を増やす

対策を知っておけば、年収が下がる求人も含めて応募先を検討できます。

公的な支援制度を活用する

年収が下がった転職でも、公的な制度で負担を軽減できます。ただし失業手当や再就職手当は、在職中に次の勤務先が決まっている場合には受け取れません。離職期間がないまま転職する人が使えるのは、教育訓練給付制度です。

離職期間を挟んで転職した人は、就業促進定着手当も利用できます。再就職手当を受け取った人が再就職先で6ヶ月以上働き、賃金が離職前より下がった場合に申請できる制度です。2025年4月1日以降に再就職手当を受給した場合、支給の上限は基本手当日額に支給残日数と20%を掛けた金額です。

副業で収入源を増やす

本業以外の収入があれば、転職で下がった分を補いながら次のキャリアに備えられます。本業と近い分野の副業を選べば、実務経験がそのまま本業のスキルとしても積み上がるでしょう。

たとえばWebライティングやプログラミング、SNSの運用代行など、初期費用をかけずに始められる仕事なら、収入が安定するまでの負担を抑えられます。まずは月数万円の収入を目標にすると、本業に支障が出ない範囲で続けられます。

ただし副業を始める前には、転職先の就業規則で副業が認められているかを確認しましょう。会社の許可が必要な場合や、競合他社の業務を禁止しているケースもあります。

転職で年収を下げないために市場価値を高めよう

未経験の職種を選んだり、企業規模の小さい会社へ移ったりすると、転職で年収が下がる可能性があります。年収が下がる原因はいずれも応募する前にわかるため、避けることが可能です。

年収を維持するには、企業が支払う金額に見合う人材だと示さなければなりません。これまでの成果を数値で説明できるようにし、現職で積める経験があるなら、応募の時期を調整する判断も有効です。応募先を決めたあとは、相場を調べたうえで内定後に交渉します。

ただし、自分の経歴が転職市場でどこまで評価されるかは、社内にいる限りわかりません。相場を知らないまま応募すれば、提示された金額が妥当かどうかを判断できず、交渉の材料も持てないでしょう。転職エージェントに相談すれば、経歴に見合った年収水準を確認したうえで応募先を選べます。まずは自分の市場価値を把握するところから、転職活動を始めてみてください。